リーダーシップチーム

二重作 将人 | Masato Futaesaku

社長 兼 CEO(最高経営責任者)| President & CEO

2023年6月よりMPMジャパンに参画。それ以前は、Tabist株式会社(旧称OYO Japan)にてコマーシャル本部担当 執行役員(法人営業、オペレーション)、インヴァスト証券株式会社にて最高財務責任CFO(財務、経理) 兼 総合企画部担当 執行役員 (人事、法務、広報、新規事業開発)、そしてGE Capital(日本GE株式会社)にて与信管理部長を歴任。三菱自動車工業株式会社に新卒入社。
成蹊大学経済学部卒。ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院にてMBA取得、同大学マコ―ミック工学研究科より工学経営修士取得。
親会社Arch Capital Groupとの連携による金融工学ソリューション、そしてデータ解析力を活かしたMPMジャパン独自の先進的マーケティング手法を通じ、ビジネスパートナー様とそのお客様に対する価値提供の最大化を推進して参ります。

キース・ラウリー | Keith Lowry

PMAPグループ CEO(最高経営責任者)| Group Chief Executive Officer

Precision Marketing グループを統括しています。イギリス、ヨーロッパ、オーストラリアおよびアジアのグローバル金融サービス部門を率いてきた経歴を持ち、多くのマーケティング・プログラムを開発・成功に導き、顧客との強い関係を構築してきました。Keithのビジョンは、ビジネスパートナーとそのお客様に対して、グローバルな経験と創造的な洞察力を共有し、真の価値をマーケティングを通して提供することです。

グラント・トーマス | Grant Thomas

PMAPグループ CCO(最高事業責任者)| Group Chief Commercial Officer

長年にわたりオーストラリア、ヨーロッパ、アジアの銀行、クレジットカード会社でダイレクトマーケティングの経験があります。新しい市場での事業開発を担当し、お客様へ長期的に収益を確保する実績を確立してきました。日本の市場も熟知しており、的確なマーケティングソリューションを提供し、お客様の可能性を引き出すことをモットーとしています。

カレン・ロー | Karen Lo

PMAPグループ CFO(最高財務責任者)| Group Chief Financial Officer

IPGメディアブランズ(インターパブリック・グループ傘下)、オムニコム・メディアグループ、オグルヴィ(WPPグループ傘下)などの大手広告代理店でキャリアを築いた後に、2021年8月にPMAPグループのCFOとして就任。取締役会メンバーと連携しながら日々の業務を遂行する。営利的、財務的なインサイトを提供することに加え、会計・財務管理、コスト管理、コンプライアンス管理など様々な分野で管理職としての実力を発揮しています。PMAPグループ全体の業務改善箇所を特定し、改善に向けて励むことはカレンのミッションの一つです。

ヴィンセント・テバノタイ | Vincent Tevanotai

PMAPグループ CIO(最高情報責任者)| Group Chief Information Officer

15年以上にわたり、アジア太平洋地域の保険、銀行、通信、小売、政府機関などの顧客に対する顧客データインテリジェンスソリューションのコンサルティング、提供、導入、運用に携わってきました。2011年にビジネスインテリジェンスマネージャーとして入社後、キャンペーンファクトリーの導入や、香港初となる保険パートナーのマーケティングキャンペーンを実行。2021年最高情報責任者に昇格。長年にわたり、数多くのキャンペーンファクトリーの導入と、データインサイトと統合したキャンペーン実行を管理し、市場全体のパフォーマンスを向上させてきました。

加藤 潤 | Jun Kato

テレマーケティング・ディレクター | Telemarketing Director

外資系保険会社のセールスオペレーターから現役職に至るまで、15年超にわたる金融系テレマーケティングセンター運営、管理経験を持っています。セールス・応対両面の品質管理、コールセンターの立ち上げ、コールセンターを活用した新たなチャネル開発等、保険ダイレクトマーケティングビジネスのテレマーケティング領域をフィールドとし幅広く活躍しています。

槙野 弘一 | Koichi Makino

マーケティング・ディレクター | Marketing Director

保険業界において、20年以上ダイレクトマーケティングを専門領域とした顧客目線のソリューションの提供を追求するビジネスモデルを構築してきました。‘無形財’である保険商品を、消費者に「気づき」として、どうすれば効率良く与えられるかを重要視し、仕事目線だけではなく、生活目線でマーケティングソリューションをご提供してまいります。